朝日新聞　1999年03月10日 朝刊

　厚生省は九日、男性用の性的不能治療薬「バイアグラ」に医療保険は適用せず、患者の自己負担とすることを決め、各都道府県などに通知した。バイアグラは医師の処方のもとで使われる医療用医薬品だが、ぼっ起不全を一時的に改善するものの根本から病気を治すものではないとして、「日常生活の質を改善する薬」と判断した。製造・販売元のファイザー製薬（本社・東京）から今月中にも発売される見込みだ。米国では一錠十ドル（小売価格）で販売されており、日本でも同程度の価格で販売されるとみられる。
　厚生省は患者が負担する自費診療と保険診療を一緒に行う「混合診療」を禁止しており、保険給付の対象にならないことで、服用による副作用などを防止するための一連の検査や診療、調剤行為もすべて保険適用にならず、自己負担となる。
　しかし、ぼっ起不全の原因となった病気そのものの治療については、カルテなどを明確に区別していれば、保険が適用される。バイアグラは昨年暮れの時点で、世界五十三カ国で承認され、三十三カ国で販売されている。そのうち保険給付の対象となっているのはスウェーデンと米国の一部の州だけ。
　厚生省は一月末の承認後、保険適用について、日本医師会や日本薬剤師会などに意見を求めていた。いずれも「保険適用は妥当ではない」などの回答を寄せたという。
　「生活改善薬」は保険適用されないのが一般的で、禁煙補助剤のニコチンガムや、生理の周期をずらすための性ホルモン製剤なども保険給付の対象にはなっていない。


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